福利厚生として

日本企業の抱える問題

警視庁の調べによると、2014年の自殺者数は25,427人にも登ったとのことです。
さらに労働省の調べによると、2009年の厚生労働省の発表では、自殺やうつ病による日本の経済損失は年間で2兆7000億円にも登るといいます。
尊い命が失われることは避けねばならない事態ですし、日本の未来に暗雲をもたらしていることは数字で見ても明らかです。
かけがえのない命を守るため、日本経済を良くしていくために何ができるか?
変えられるのは私達一人ひとりです。
もし今このサイトを見ていただいている貴方が会社の経営に携わる立場なのであれば、特に真剣にご検討頂きたいです。

労働を取り巻く現状

ストレスチェックと言うものを聞かれたことがあるかと思います。
2015年12月1日から2016年11月30日までに実施することを義務付けられた仕組みです。
国としても企業の抱えるストレスリスクに危機感をもって動いている現状です。
ですが、国が労働者を守ることに限界があります。
本当に守れるのは労働者と直接関わる経営者です。
実際に企業にアンケートをとったデータが次になります。

約9割の企業が労働者のメンタルヘルスと生産性の関係を認識

労働者のメンタルヘルスの問題と、生産性の低下や事故など、企業としてのマイナス点との関係をどう考えるかについてのアンケート調査です。
「関係がある」(42.1%)
「密接に関係がある」(22.8%)
「どちらかと言えば関係がある」(21.3%)
このように約9割(86.2%)の事業所が、関係があると認識しています。

「どちらともいえない」は9.6%で、無関係(「あまり関係がない」「まったく関係がない」「関係がない」の合計)は3.4%と極少数です。
9割の会社が危機感を持っている中、実際の取組みを行っている会社は多くありません。
理由は簡単です。
大きく2つ。
・新たな対策を打ち出したいが、当面の資金面に目がいってしまい、その先のリスクに目をつむっている。
・何をしたら良いのかがわからない。
では企業としてどうしたら良いのかという点です。

藤橋治療院の考える労働者ケア

労働者は心身のケアを常に欲しています。
「仕事で疲れた身体を癒やしたい。」
「仕事で疲れた心を癒やしたい。」
その気持にダイレクトにアプローチをかけてあげましょう。
そこで経営者が安易に選んでしまうのが、社員旅行や慰安旅行。
しかし旅行での団体行動はどうしても仕事の延長線上になってしまい、心身のリラックスは得られません。
そこで藤橋治療院がおすすめさせていただいているのが、マッサージ、整体治療です。
マッサージや整体を受けている時間は心身共に癒される時間です。
もちろん、整体やマッサージの持つ、溜まった疲れを解消する効果もあるので業務効率アップの期待も持てます。

そして一番のポイントが、経営陣が労働者をいたわっている、その気持ちがダイレクトに伝わることです。
経営陣の想いというのは実際なかなか労働者側には伝わらないものです。
整体、マッサージを通してよりよい会社づくりの一助としてください。

藤橋治療院では多くの企業と福利厚生でお付き合いさせてきて頂いておりますので会社さんに合わせたご提案が可能です。
ご検討されている方はもちろん、疑問点・ご質問から受け付けておりますので、まずはお問い合わせいただければと思います。